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一般に経営者は、自分の判断（主観）で社内の状況を考え、アクションを起こしがちです。しかし、そのような自信は客観的な裏付けがないと独善に陥ることがあり、せっかくのアクションも思ったほど効果が上がらず、逆に反撥を招いてしまうことさえあります。職場の活性化をはかる改善アクションは、社員の意思が反映されてこそ生きてくるのです。ちょっとした問題点の改善で、企業は大きく変わります。

企業内コミュニケーション・サーベイ詳細（PDF）

近年、企業の経営、製品、その他の不祥事に関する報道が急速に増加してきています。この種の出来事に共通することは、経営者の企業倫理の欠如や不足に起因することが多いようです。同時に企業の伝統的な常識からすれば社外には漏れなかったはずの情報が社員によって発信され、企業が窮地に立つ例も多くなっています。これらの現象は、人々の価値観の多様化、社員の意識、会社に対する考え方が大きく変化していることを表わしていると言えます。会社の理念、方針、戦略、会社の現状や将来方向などについて、常に社員に周知徹底する努力がますます求められています。
効果的な社内広報の実現のために、企画、実践の両面にわたる諸活動を支援します。

効果的な社内広報の実現のためには、会社と社員間のツーウェイ・コミュニケーションは必須条件です。会社からの情報発信に加えて、社員の意見、要望、苦情などを適時的確に収集し、適切な経営施策に反映させることがますます重要になっています。会社内の問題を会社内で発見し、解決するための効果的な社内広聴システムの企画、設計、実施を支援します。